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国際戦略経営研究学会

理事会名簿

会  長
常任理事
理  事

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会長

古屋 紀人

米国ミズーリ大学セントルイス校客員教授&International Advisory Board Member
IGBネットワーク(株)-グローバル組織人材開発研究所 代表取締役社長
Kozaigroup 日本代表、THT Consulting 専任研究員

主な研究テーマは、グローバルリーダーのグローバルコンピテンシー研究、異文化間マネジメント、グローバル組織経営統合研究、グローバル産業クラスター研究などです。
グローバル経営組織人事を研究する学会「International Organization Network」の専任メンバーで、多国籍の研究者と共同研究を実施しています。その他実務面とアカデミック面から多国籍企業間の組織統合における組織・人事の諸問題点に取り組んでいます。

→ 会長挨拶

【著書】
  1. 『現代会計-Contemporary Accounting』 P67-87 創成社 2004年
  2. 『入門ビジネスリーダーシップ』 P231-245 日本評論社 2007年
  3. 『異文化間のビジネス戦略』 白桃書房 2013年
  4. 『異文化間のグローバル人材戦略』 白桃書房 2014年
【論文】
  1. Furuya (2003) “Global Human Resources Management-A Comparative Study of HRM Practices between Japanese and Western Firms” Kanagawa University Press No.25
  2. Stevens, Oddou, Furuya, Bird, and Mendenhall (2006) “HR factors affecting repatriate job satisfaction and job attachment for Japanese managers” Int. J. of Human Resource Management 17:5 May 2006 831-841 Routlege
  3. Furuya et al (2007) “The effect of HR policies and repatriate self-adjustment on global competency transfer” Asia Pacific Journal of Human Resources Sage Publishing
  4. Furuya et al (2009) “Managing the Learning and Transfer of Global Management Competence: Antecedents and Outcomes of Japanese Repatriation Effectiveness”
  5. Oddou, Sekudiarek, Osland, Deller, Blakeney, Furuya (2013), “Repatriate as a source of competitive advantage” Dynamics, Elsevier

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常任理事

薄上 二郎

青山学院大学経営学部 教授

一つは「大学発ベンチャー」という領域で、地域の活性化につながる大学発ベンチャーについて調査している。もう一つは「地域ブランドのグローバルマネジメント」という領域で、盆栽、そろばんなど日本の伝統技術・伝統文化の活性化、グローバル化を調査している。

全国大会での報告者数を増やし、参加者も増えるよう努力したい。

【著書】
  1. 『テキスト経営学入門』中央経済社、2007年
  2. 『管理者と問題解決(改定第2版)』日本経営協会、2018年

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常務理事

歌代 豊

明治大学 経営学部 教授

研究テーマは,「戦略マネジメント」です。良い戦略を創造し,実践し,戦略を具現化していく組織とプロセスを戦略マネジメン=戦略経営ととらえています。
「学術系と実務系の研究者の交流」も,本学会の大きな特徴です。その点を活かし,学会の価値を高めていきたいと考えています。

【著書・論文】
  1. 歌代豊「BSCによる戦略マネジメントの動向とあり方:戦略アラインメントの観点から」『戦略経営ジャーナル』1(1), 2011
  2. Utashiro,Y, A review of the Role of the BSC and the Issues of Management Systems for Strategy Management, Journal of Strategic Management Studies, 1(1), 2009
  3. 歌代豊「IT投資を経営成果に繋ぐための組織能力とマネジメント要件」『経営情報学会誌』16(3),2007
  4. 歌代豊編著『情報・知識管理インフォメーション・マネジメント―ITとナレッジマネジメント』学文社, 2007
  5. 歌代豊「アーキテクチャ創造企業の萌芽?スタンダード競争からアーキテクチャ競争へ」
    『三菱総合研究所所報』No.42,80-100頁,2003

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常任理事

木村 裕斗

新潟大学 教育・学生支援機構 准教授

組織行動領域(Organizational Behavior)に関心を置き,集団内の社会的な相互作用や創造的な成果を導出するためのチーム学習行動について研究してきました。最近は会話分析の手法を用いて,職場における集団メンバーの相互行為を記述することなどに関心を持っています。

本学会の多様な活動が研究・実践の両面で社会に波及していくよう,微力ながら尽力してまいります。

【著書・論文】
  1. 木村裕斗(2016)創造的チーム学習モデルの探索的検討−多次元的チーム学習行動と集団特性および創造的成果の関係性−,経営行動科学,28(3),197-212.
  2. Kimura, Y., Harada, T. and Tsuda, K.(2015)Simulation of knowledge interaction and knowledge convergence in groups., Business Science and Management, 1(1), 20-27.
  3. Kimura, Y.(2015)Effectiveness of creative team learning tailored to group characteristics: Examination by simultaneous multi-population analysis., Journal of Strategic Management Studies, 7(2), 49-64.

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常任理事

咲川 孝

中央大学 国際経営学部 教授

組織文化、及び異なる社会・国の文化の観点から、異なる国の人的資源管理などの管理慣行、多国籍企業、その管理者について研究をしています。

本学会は、「国際」という名称が付くように、学会活動の国際化を志向した学会です。研究の面、学会の運営の面でも、学会の名の通り、本学会を導くことができればと思っています。

【著書】
  1. 『組織文化とイノベーション』1998年2月,千倉書房
  2. Transforming Japanese Workplaces ,2012年10月,Palgrave-Macmillan

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常任理事

鈴木 研一

明治大学 経営学部 教授
博士(経済学)

プロジェクトのマネジメントコントロールやコミュニケーションと組織成果の関係、固定客マネジメントのフレームなどの研究をしております。

36歳のときに投資銀行から大学に転職しました。実務と研究とのギャップは大きいと感じています。そのギャップを埋めるような活動をさせて頂きたいと存じます。

【著書・論文】
  1. Suzuki, K. and B., Gurd ed., Fixed Revenue Accounting: A New Management Accounting Framework,World Scientific Pub Co Inc.,2018.
  2. Inoue, K. and K. Suzuki, How has “Management of Ba” been developed? : Itami’s research from Management control systems to Management of Ba, Colombo Business Journal,Vol. 5(2) & Vol. 6(1), pp. 42-54,2015.
  3. Suzuki, K., Project & Program Balanced-Scorecard for Executing Strategy in a Hotel Corporation in Ohara, Sigenobu and Asada, Takayuki ed., .Japanese Project Management, World Scientific Pub Co Inc., pp. 225-233, 2009.
  4. 浅田孝幸・鈴木研一・川野克典編『固定収益マネジメント』中央経済社, 2005.
  5. Asada, T.,Bailes,J. and Suzuki, K., Implementing ABM with Hoshin Management, Management Accounting,Vol. I(2) pp.6-11,2000.

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常任理事

玉木 欽也

青山学院大学 経営学部 教授
青山学院ヒューマン・イノベーション・コンサルティング株式会社 代表取締役

主な研究領域は、第1にビジネス・イノベーションと、顧客創造戦略です。第2に、最近のテーマとしてグローバル製品サービス戦略と、デジタル・マーケティングがあります。第3に、以上を統合化した研究領域として、地域創生SDGsと、企業におけるSDGs×ESG×CSVと人材育成があります。

【著書】
  1. 玉木欽也単著『ビジネスモデル・イノベーション −未来志向の経営革新戦略―』中央経済社、2018年。
  2. 玉木欽也編著『着地型観光のつくり方 地方創生ディレクター』、博進堂、2017年。
  3. 玉木欽也編著『観光立国に向けた産学官連携事業の総合演出家 地方創生プロデューサー』、博進堂、2017年。
  4. 玉木欽也編著『これ一冊で分かるeラーニング専門家の基本 −ICT・ID・著作権から資格取得準備まで−』東京電機大学出版局、2010年。
  5. 玉木欽也編著『eラーニング実践法−サイバーアライアンスの世界−』オーム社、2003年。
  6. 玉木欽也単著『戦略的生産システム』白桃書房、1992。

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常任理事

丹沢 安治

中央大学・専門職大学院・戦略経営研究科(ビジネススクール) 教授

理事としての決意:ビジネススクールでは、「ビジネスエコノミクス」、「ビジネスエコシステム」「新興国ビジネス戦略論」を担当しています。本学会では、アカデミックな研究者と実務家との架橋に特に力を尽くしたいと思います。

【学会報告】
  1. 丹沢安治(2017a)「メガストラテジー:制度的環境の隙間を補う企業戦略」国際戦略経営研究学会、2017年6月30日
  2. 丹沢安治(2017b)“What Is the Code of Conduct for Japanese Manufacturers in an IoT/Industry 4.0 Era?” 2017 0909, The International Academy of Strategic Management
【論文】
  1. 2018(2018b)「プラットフォームビジネスにおける競争優位の決定構造―IoT時代に従来の日本企業が進むべき道とは?」『アドスタディーズ』吉田秀雄記念財団
  2. 2018(2018a)「ミャンマーにおける日系公的機関・半官半民機関そして民間企業によるメガストラテジーの展開」『中央大学政策文化総合研究所年報』中央大学政策文化総合研究所
  3. 丹沢安治(2017c)「薄れゆく産業境界とビジネスモデルの革新:Industrie4.0/IoTがもたらすビジネスモデルの理論的背景は何か?」 『商学論究』、関西学院大学商学研究会2017年第64巻[第3号]
  4. 丹沢安治/宮本浩明(2017d)「質的データからの理論構築、そして論文化まで:研究実践からの報告」『戦略経営ジャーナル』 Vol. 5, No.3 (September, 2017)
  5. 丹沢安治(2016)「フィリピンにおける日系自動車メーカーの新興国ビジネス戦略」『中央大学政策文化総合研究所年報』、中央大学政策文化総合研究所2016年[第19号]
  6. Tanzawa,Y(2015)“Business Strategies in Vietnam as an Emerging Country,”Journal of Strategic Management Studies,Vol.7, No.1, May, 2015, p.11-17.
  7. 丹沢安治(2014)「日中間ソフトウェア・オフショア開発における重層的取引構造の共進化」『日中オフショアビジネスの展開』丹沢安治編,同友館,2014年2月,pp.3-32.
  8. 丹沢安治/潘若衛/室勝弘(2014)「ソフトウェア開発におけるデュアルショアモデルの成立」『日中オフショアビジネスの展開』丹沢安治編,同友館,2014年2月,pp.59-79.
【著書】
  1. 丹沢安治(編著)(2014)『日中オフショアビジネスの展開』同友館

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理事

浅野 浩美

厚生労働省 栃木労働局長

厚生労働省に勤務し、労働関係施策に携わりつつ、人材開発や人的資源管理に関する研究に取り組んでいます。最近は、高齢者を活用している企業や中高年を対象としたキャリア研修の効果等について研究しています。

本学会が、その良さを存分に発揮してより良い成果を挙げ、それをより広く広めることができますよう、微力ではありますが、お力になれれば幸いです。

【著書・論文】
  1. 『65歳超雇用推進マニュアル(全体版)』(共著)高齢・障害・求職者雇用支援機構, 2017年.
  2. 『65歳定年に向けた人事処遇制度の見直し実務』(共著)労務行政研究所, 2019年.
  3. 『人材育成ハンドブック』(共著)人材育成学会編, 金子書房, 2019年.
  4. 『45歳からのキャリア研修』(単著)高齢・障害・求職者雇用支援機構, 2019年.
  5. 『テキストマイニングによる求人企業のコメントからの採否決定要因の抽出』(共著)経営情報学会誌, vol.26, No.4, 1-20, 2018年.

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理事

伊藤 武志

大阪大学社会ソリューションイニシアティブ 教授

専門分野である経営管理、管理会計の研究をベースに、企業の持続可能性確保のための経営の研究。および企業横断的な業界の課題や業界横断的な社会の課題を、企業や様々な主体の協働で解決し、持続可能な市場経済社会をつくるための研究。

現場の優れた経営実践に学び、現場で実務に活かしていただくために研究してきました。理事としてその活動を強めて参ります。

【論文】
  1. 「目標のストレッチ度と高い達成可能性を両立させる計画段階の経営管理」(2013)
  2. 「個人の戦略実行を促す経営管理の仕組み : 戦略実行と業務実施の業績測定・評価」(2016)
  3. 「社会に貢献する企業の経営管理―オムロンの事例研究を中心として―」(2018)
【著書】
  1. 「バランスト・スコアカードによる戦略マネジメント―経営品質を高めるための戦略立案と実行管理」(2002)
【訳書】
  1. 「GE式ワークアウト」(2003)

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理事

遠藤 正之

静岡大学情報学部 教授

銀行にて、第3次オンライン開発、システム統合等の超大規模プロジェクトに、主に推進マネジメントの立場で参画した経験を活かし、金融情報システム、情報システムのマネジメント、FinTechを研究しています。

理事二期目です。引続き皆様のご指導、ご協力のほどお願い申し上げます。

【著書・論文】
  1. 遠藤正之『金融情報システムのリスクマネジメント-大規模開発からFinTechまで6観点(CORE-OQ)の戦略的適用-』日科技連出版社(2016年)
  2. 遠藤正之、高野研一「金融事業経営における情報システム開発のリスクマネジメント観点の提案」『日本情報経営学会誌』vol.33,No.3,pp.86−97(2013年)
  3. 遠藤正之、高野研一「金融情報システムの開発上流工程におけるシステム監査ポイントの提言」『システム監査』Vol.27,No.1,pp.13-40(2013年)
  4. 遠藤正之、高野研一「金融情報システム開発段階での経営者関与とマネジメント戦略に関する考察」『日本情報経営学会誌』vol.35,No.2,pp.74−85(2015年)
  5. 遠藤正之、高野研一「金融情報システムが経営戦略に与える影響の考察‐オンライン証券業界における競争事例‐」『日本情報経営学会誌』vol.37/No.1,pp.76−88(2017年)

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理事

長内 厚

早稲田大学大学院経営管理研究科 教授

製品開発と顧客価値に関する研究に従事しています。

学会の発展に寄与できるように微力を尽くします。よろしくお願い申し上げます。

【著書】
  1. 長内厚・神吉直人(2014)『台湾エレクトロニクス産業のものづくり』白桃書房。
  2. 長内厚・榊原清則(2012)『アフターマーケット戦略』白桃書房。

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理事

河合 忠彦

筑波大学 名誉教授

1つは戦略論(ことにダイナミック戦略論)とダイナミック・マネジリアル・ケイパビリティ論であり、両者を統合して体系化することを目指している。もう1つは、「企業と社会」論であり、そのダイナミック理論の構築を目指している。

ジャーナル編集担当として、JSTAGEを含めて、ジャーナルの刊行を確実に行いたい。

【著書・論文】
  1. 『複雑適応系リーダーシップ――変革モデルとケース分析』(有斐閣、1999年)
  2. 『ダイナミック戦略論――ポジショニング論と資源論を超えて』(有斐閣、2004年)
  3. 『ホンダの戦略経営――新価値創造型リーダーシップ』(中央経済社、2010年)
  4. 『ダイナミック競争戦略論・入門――ポーター理論の7つの謎を解いて学ぶ』(有斐閣、2012年)
  5. 『日本企業における失敗の分析――ダイナミック戦略論による薄型TVウォーズの敗因分析』(有斐閣、2019年)

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理事

北島 啓嗣

福井県立大学経済学部 教授

マーケティング戦略をベースに幅広く研究しています。最近では定性的研究の深化とその教育メソッドに関心を持っています。

研究会の活性化を通じて、会員増強や若手の育成に努めたいと思います。

【著書・論文】
  1. 「マルチフランチャイジー経営者の役割」戦略経営ジャーナル 2017年6月5巻第2号
  2. 「商業施設の競争構造 業種業態による認識の誤謬」中央大学経済研究所年報47号 2015年11月 pp.127-139
  3. 『流通チャネル論 新制度派アプローチによる新展開』2011年 有斐閣 担当第3章
  4. 第10章単著 『オープン・インテグラルアーキテクチャ 百貨店・ショッピングセンターの企業戦略』2009年
  5. 白桃書房翻訳 『組織の経済学入門』(共訳)文眞堂 2007年 Douma, Sytse and Hein Schreuder (2002), Economic Approaches to Organizations, 3rd edition, Prentice-Hill.

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理事

国松 麻季

中央大学国際経営学部 准教授

国際経済法を中心に、対外経済政策、経済関連制度の各国比較の研究を行っています。産業界や企業が国際取引に係るルールを活用・改変しながらグローバルビジネスをよりよく展開していく様態に注目しています。

2019年4月より大学の専任となり、初めての学会理事職です。これまでの経済団体、在外公館および民間シンクタンクでの実務経験を活かし、微力ながら学会の発展に貢献できればと考えております。

【著書・論文】
  1. 『TPPコンメンタール』(日本関税協会、2019年6月)共著
  2. 「第8章 サービス貿易(GATS)」柳赫秀編著『講義 国際経済法』(東信堂、2018年12月)
  3. 「日本における外国人労働者政策の検討課題と考察−『高度人材』の実像と活躍に向けてー」高橋宏幸・加治敏雄・丹沢安治編著『現代経営戦略の軌跡』(中央大学出版部 2016年12月)加藤真との共著
  4. 「文化メディアの越境流通促進のためのサービス貿易自由化」(独立行政法人経済産業研究所ディスカッション・ペーパー 2013年9月 13−J-065)
  5. 阿部武司編著『通商産業政策史 2 通商・貿易政策』(財団法人経済産業調査会 2013年1月)共著

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理事

桑山 三恵子

一橋大学CFO教育研究センター 客員研究員
明治大学ミッションマネジメント研究所 客員研究員
経営倫理実践研究センター 上席研究員
兜x士通ゼネラル 取締役(社外)、活タ藤・間 取締役(社外)

企業の社会的責任、 ビジネスエシックス、Diversity & Inclusion経営、さらに、戦略経営の観点から企業と社会の関係性の分析を試みたいと考えています。

且草カ堂における研究開発、マーケティング、法務、CSRの業務経験、日本経団連における活動経験と、一橋大学大学院法学研究科特任教授、駒澤大学経営学部非常勤講師等の大学における研究・教育経験をもとに、本学会がサステナブルに発展することに尽くしたいと思います。今期は、学会誌編纂を担当します。

【著書・論文】
  1. 共著「石田梅岩に学ぶ石門心学の経営」第6章 石田梅岩の「商人の道」と稲盛和夫の「経営の心」、同友館(2019)
  2. 共著「二宮尊徳に学ぶ報徳の経営」第14章「行政改革の顔」土光敏夫と尊徳の接点、同友館(2017)
  3. 共著「渋沢栄一に学ぶ論語と算盤の経営」第4章 渋沢栄一の教育イノベーション、同友館(2016)
  4. 共著「人にやさしい会社―安心・安全・絆の経営」第4章 未来を拓くワーク・ライフ・バランス、白桃書房(2013)
  5. 共著「社会に信頼される企業―企業倫理の確立を目指して」第6章 実効ある企業倫理の推進―資生堂の事例を中心にして、 中央経済社(2004)

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理事

幸田 達郎

文教大学・人間科学部 教授
博士(学術)

組織・個人の両方のレベルで発生する「協力」と「コンフリクト」についての説明を試みていきたいと考えています。特に最近、企業境界や国境を超えた問題に興味を持っています。

実務と理論の橋渡しになれるよう尽力いたします。

【著書・論文】
  1. 幸田達郎(2005)「慕われる上司 捨てられる上司」 成文堂新光社(著書)
  2. Koda, T. (2017)“Cooperation among Individuals in Intercompany Transactions: Cooperation for Transaction Cost Reduction and Social Exchange.” Journal of Strategic Management Studies, 9(1), pp. 17-32.(論文)
  3. 幸田達郎(2017)「育児による職務能力要素の向上についての探索的研究」戦略経営ジャーナル 5(3), pp. 149-180.(論文)
  4. 幸田達郎(2017) 「企業間取引の現場特性分類のための尺度作成」生活科学研究 39, pp.69-79.(論文)
  5. 幸田達郎(2016)「イノベーションと説得 ―インタビューによる行動の分析―」慶應経営論集 33(1), pp.65-97.(論文)

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理事

小久保 欣哉

二松学舎大学国際政治経済学部国際経営学科 准教授

これまでは、研究開発型産業を対象にイノベーション研究に取り組んできました。直近の関心は近年、日本企業にも見られ始めている所謂プロ経営者、職能としての経営職や経営者のキャリアについてです。経営者と経営成果の関係性の実証研究に取り組んでいます。

総会・大会企画運営を担当します。学会の発展に貢献できるよう鋭意取り組んでいきたく存じます。

【著書】
  1. 小久保欣哉(2017)『非連続イノベーションへの解:研究開発型産業のR&D生産性向上の鍵』白桃書房
【論文】
  1. 綾高徳・小久保欣哉(2019)「わが国におけるCEOのキャリア実態調査:TOPIX500社におけるCEOのキャリアカーブと企業パフォーマンスとの関係性を中心に」『JRIレビュー』Vol.11, No.72, pp.107-117
  2. 小久保欣哉(2014)「日本の製薬企業によるクロスボーダーM&A:武田薬品工業を事例に」『国際ビジネス研究』第6巻第2号, pp.93-104
  3. 小久保欣哉(2013)「国内大手製薬企業のイノベーションに影響を与える要因分析 : バイオ医薬品と売上高200億円製品の保有に関する実証分析」『研究技術計画』Vol.27, No.1/2, pp.17-26
  4. 小久保欣哉・新藤晴臣(2012)「日本の製薬企業による国際展開に関する考察:海外企業とのアライアンスと保有資源の視点から」『国際ビジネス研究』第4巻第1号, pp.81-93

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理事

近藤 信一

岩手県立大学 総合政策学部 准教授

現在の主要研究テーマは、IoTやAI等の新技術が実装される時代における@企業の競争優位について、A企業間分業構造のあり方について、です。

10年以上、民間と公的機関のシンクタンクで研究活動を行ってきました。企業活動の現場とアカデミックな現場の橋渡しになれるように務めたいと思います。

【著書・論文】
  1. 近藤信一(2017)「第8章 日本におけるスマートシティ導入による新しい産業集積の形成と地域産業の活性化」『産業クラスター戦略による地域創造の新潮流』(税所哲郎編著)、白桃書房、2017年2月、pp.137-155
  2. 近藤信一(2017)「中小企業による能動的IoT利活用−経営戦略論におけるビジネスモデルの観点からの考察−」『機械経済研究』No.48、(一財)機械振興協会 経済研究所、pp.1-19
  3. 近藤信一(2018)「中小企業におけるIoTの利活用の経営戦略とビジネスモデル−受動的対応と能動的対応−」岩手県立大学総合政策学会Working Paper Series No.132、 2018年2月8日
  4. 近藤信一(2018)「日系電子部品メーカーによるIoT市場の市場獲得戦略」『横幹』第12巻第1号、横断型基幹科学技術研究団体連合(横幹連合)、pp.16-22
  5. 近藤信一(2018)「製造業のものづくり現場におけるAIの導入・利活用による新たな競争優位の獲得」『機械経済研究』No.49、(一財)機械振興協会 経済研究所、pp.1-31

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理事

高桑 健太郎

株式会社レアソン=リサーチ&コンサルティンググループ グループマネジャー
中央大学政策文化総合研究所=客員研究員

ICT産業における日本企業の競争力が低下する中で如何にして競争力を再構築できるか、その外的課題把握に向け多面プラットフォーム内・間の競争状況を、内的課題解明に向け日本的経営の構造的問題を研究しています。

大手消費財企業GP内の外部者という立場から、実務と理論の懸け橋となる貢献を目指してまいります。

【学術論文】
  1. 高桑健太郎「多面プラットフォーム成立条件の研究: 事業部独立採算制組織におけるソフトウェアプラットフォーム経営能力の限界」大学院研究年報 総合政策研究所編,中央大学大学院研究年報編集委員会,15号, 21-37, 2011
  2. 高桑健太郎「多面プラットフォームによる補完財市場活性化政策」戦略経営ジャーナル,国際戦略経営学会,Vol.1 No.2,153-165, 2012
  3. Kentaro Takakuwa, Multilevel Product Differentiation in The Smartphone Market, The International Academy of Strategic Management, Journal of Strategic Management Studies, Vol.11 No.1, 3-18, 2017
【学会論文】
  1. 高桑健太郎「マートフォン市場における多面プラットフォーム間競争の研究」情報社会学会誌,情報社会学会,Vol.10 No1,25-34, 2015
  2. Kentaro Takakuwa, “DIFFICULTIES OF INTEGRATING HUMAN RESOURCE MANAGEMENT GLOBALLY BY JAPANESE CORPORATION” THE THIRTEENTH INTERNATIONAL CONFERENCE ON KNOWLEDGE-BASED ECONOMY AND GLOBAL MANAGEMENT, TIWAN, 2017

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理事

中島 洋行

明星大学経営学部経営学科 教授

中小企業における事業承継の発生が管理会計の導入および発展にもたらす影響と、公共施設マネジメントにおけるライフサイクル・コストが果たす役割という二つの異なるテーマを同時並行させながら研究を進めています。

理事は初めての経験ですが、学会の発展に貢献できればと考えております。どうぞよろしくお願いいたします。

【著書・論文】
  1. 中島洋行(2011)『ライフサイクル・コスティング―イギリスにおける展開―』創成社。
  2. 中島洋行(2011)「イギリスにおけるライフサイクル・コスティングからホールライフ・コスティングへの展開」『會計』第179巻第3号、86-98頁。
  3. 中島洋行(2012)「ライフサイクル・コストの生成とロジスティクス・コスト」『原価計算研究』第36巻第2号、25-35頁。
  4. 中島洋行(2017)「わが国地方自治体におけるライフサイクル・コストの算定及び活用状況―541自治体のアンケート調査結果に基づいて―」『産業経理』第77巻第1号、131-140頁。
  5. 中島洋行(2019)第6章「中小企業におけるライフサイクル・コスティングの導入可能性」(水野一郎編著『中小企業管理会計の理論と実践』中央経済社、所収)。

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理事

中村 正伸

香川大学大学院地域マネジメント研究科 教授

プロジェクト組織の為のマネジメント・コントロール・システムを研究しています。プロジェクト組織は特定目的達成のために臨時的に編成される組織です。しかし環境不確実性が高まる中で、組織は常に変化を求められ、そのことにプロジェクトが貢献すると考え、研究しています。

研究歴は10年未満、教員歴も5年程度ですが、15年を超える実務経験を活かし、研究と実務をつなぐ役割を果たしたく存じます。

【著書・論文】
  1. Budgeting and Vertical/Horizontal Interaction in New Product Development - A Case Study in Car Navigation System Development
    Masanobu Nakamura
    Japanese Management and International Studies (Fixed Revenue Accounting: A New Management Accounting Framework) 15 133-150 2018年
  2. 職能横断組織により遂行される製品開発業務における参加型予算の有効性と課題 : 我が国製薬企業での新薬開発プロジェクトを題材に
    中村正伸
    原価計算研究 41(1) 2017年3月
  3. プロジェクトマネジメントのための管理会計手法としての参加型予算の可能性
    中村正伸
    香川大学経済論叢 89(4) 77-106 2017年3月
  4. EVMを用いた予実差異の原因分析の可能性 : 実行段階での資本予算の管理のために
    中村正伸
    原価計算研究 37(2) 21-32 2013年3月
  5. Project&Program Budgeting (PBGT)の有効性の考察−わが国製薬企業でのアクションリサーチ
    中村正伸、松岡孝介、鈴木研一
    戦略経営ジャーナル 1(2) 137-151 2012年6月

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理事

那須野 育大

(独)国立高等専門学校機構 富山高等専門学校 国際ビジネス学科 講師

専門分野:地域研究、観光学、経営学
所属学会:公益事業学会、日本交通学会、日本地域政策学会、地域デザイン学会など
経営学の観点から、「観光・交通・まちづくりと地域活性化」に関する研究に取り組んでいます。

これまで、学会発表や論文投稿で大変お世話になりました。理事(学会誌編集担当)として、お役に立てるよう精一杯取り組む所存です。よろしくお願いいたします。

【著書・論文】
  1. 那須野育大 (2017)「MICEと観光振興」(第15章)塩見英治・堀雅通・島川崇・小島克己編著『観光交通ビジネス』(共著)成山堂書店.
  2. 那須野育大 (2015)『日本鉄道業の事業戦略 −鉄道経営と地域活性化−』(単著)白桃書房.
【論文】
  1. 那須野育大 (2017)「シンガポールの観光政策 −人口減少時代を迎えるわが国への示唆−」『戦略経営ジャーナル』Vol.5 No.3、pp.129-147.
  2. 那須野育大 (2015)「医療観光による地域活性化の可能性 −徳島県の事例分析より−」『日本地域政策研究』第14号、pp.116-123.
  3. 那須野育大 (2014)「鉄道インフラの海外輸出に関する研究」『戦略経営ジャーナル』Vol.3 No.2、pp.141-159.
  4. 那須野育大 (2013)「鉄道事業者の多角化に関する研究 −JR九州の事例分析から−」『公益事業研究』第65巻第2号、pp.37-47.

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理事

林 恭子

グロービス経営大学院、 株式会社グロービス 教授
シニア・ファカルティ・ディレクター

組織行動、人的資源管理等の領域に軸足を置き、環境変化の中での個人や組織の変化や成長が関心の領域です。キャリア論やダイバーシティ&インクルージョン、レジリエンス等もそこに含まれております。

様々な研究領域、研究者と実務家等、境界をつなぐバウンダリー・スパナーとして少しでもお役に立てますと幸いです。

【著書・論文】
  1. 「女性プロフェッショナルたちから学ぶキャリア形成―キャリア転機の見つけ方と活かし方」 ナカニシヤ出版 (共著)
  2. 「「変革型人事」入門」 労務行政 (共著)
  3. 「一流ビジネススクールで教える デジタル・シフト戦略」 ダイヤモンド社 (共訳)
  4. 「【新版】グロービスMBAリーダーシップ」 ダイヤモンド社 (共著)
  5. 林 恭子「企業経営における女性管理職登用の重要性と、今後企業が取り組むべき課題」 労働調査 2015年9月10日  通巻545号

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理事

平松 庸一

日本大学 商学部 教授

戦略的人的資源管理を基軸に、最近は、多様な関係性に注目して住みよい街づくりの可能性に関心をもって取り組んでいます。

学会誌編集委員を担当します。少しでも学会誌の向上(量・質)に貢献できればと願っています

【論文】
  1. 平松庸一「社会的表象と構成する作用」国際戦略経営研究学会誌 戦略経営ジャーナル、4(1) 61-72、2015年12月.
  2. 平松庸一「ソーシャル・イノベーションとP2Mプログラムマネジメント〜“まなざし”からの価値創造プロセス〜」国際P2M学会誌、12(2) 68-82、2018年2月.
  3. Yoichi HIRAMATSU, Possibilities for Strategic Human Resource Management under Conditions of Dynamic Organizational Transformation, Journal of Strategic Management Studies, 2(1) 39-44 , 2010
【著書】
  1. 松田修一、平松庸一ほか(10名)『日本のイノベーション1』白桃書房、59-79(「第3章ベンチャー成長の組織とゲートパス」)、2011年2月

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理事

藤井 享

(1)株式会社日立製作所産業・流通ビジネスユニット営業企画本部 部長代理・博士(学術)
(2)尚美学園大学大学院総合政策研究科 客員教授(競争戦略論研究T・U担当)
(3)横浜市立大学大学院国際マネジメント研究科 兼任講師(サービス起業論担当)

製造業(主に電機産業)のサービス事業化領域における戦略モデルの構築をテーマに研究しています。

「総務・企画」を担当させて頂きます。産学連携や学会連携等、お役に立てるよう頑張ります。

【著書・論文】
  1. 『スマートインフラ戦略−サービスイノベーションによる利益創出モデル−』 (単著)2012年7月31日 第1版発行 ブイツーソリューションISBN:978-4-86476-041-6
  2. 「サービスイノベーションによる利益創出の分類の枠組み−取引費用理論と資源ベース理論から の考察−」
    (単著)2011年2月20日『中央大学大学院研究年報第14号総合政策研究科篇』pp59-75 中央大学大学院
  3. 「スマートシティ・スマートコミュニティ市場におけるサービスイノベーション戦略の一考察」
    (単著)2014年3月25日『日本情報経営学会誌』Vol.34 No.3 pp.42-50 日本情報経営学会
  4. 「価値転換のサービスイノベーション戦略の一考察」 (単著)2015年3月31日
    『ビジネスクリエーター研究』第6号Vol.6 2015.3 pp.3-15 ISSN:PAPER1884 - 622X ISSN:ONLINE:1884 - 6238 ビジネスクリエーター研究学会 ≪http://www.business-creator.org/wp-content/uploads/2015/04/businessvol.6.pdf
  5. 「A Case Sutudy on Reconsideration of Competitive Advantage and Value Chain Model」 Single 20 March 2017 『(Development Engineering)Journal of Development Engineering Society of Japan』pp137-145 Journal of Development Engineering Society of Japan ISSN:1343-7623

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理事

ベントン・キャロライン

筑波大学 副学長・理事

研究テーマはグローバル・リーダーシップとナレッジ・マネジメントの国際比較。グローバル・リーダーシップに関しては、グローバル・リーダーシップ・コンピテンシーの学習メカニズムに着目している。

複雑化している昨今の企業のため戦略的経営に関する研究と議論のためのプラットフォームを促進する。

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理事

松江 英夫

デロイト トーマツ グループ CSO(戦略担当執行役)
中央大学大学院 戦略経営研究科(中央大学ビジネススクール) 客員教授
事業構想大学院大学 客員教授

経営戦略及び組織改革を中心領域に、M&A、グループ再編、組織イノベーション等のテーマに関して従事。その実務経験に基づき日本企業の競争力及び持続的成長に向けた自己変革できる組織について研究している。

経営コンサルティング業界の実務家、大学院客員教授としての視点を活かした新たな発想で学会に貢献したい。

【著書・論文】
  1. 「自己変革の経営戦略」(2017年 ダイヤモンド社)
  2. 「ポストM&A成功戦略」、(2008年 ダイヤモンド社)
  3. 「クロスボーダーM&A成功戦略」(2012年 ダイヤモンド社:共著)
  4. 「経営統合戦略マネジメント」(2003年 日本能率協会)
  5. 「60分でわかる ビジネスフレームワーク」(2019年 ビジネスフレームワーク研究会 監修)

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理事

松田 千恵子

首都大学東京(2020年4月より東京都立大学) 大学院経営学研究科/首都大学東京(2020年4月より東京都立大学)経済経営学部 教授

企業経営と資本市場との間にある諸問題を研究しています。グループ経営、コーポレートガバナンス、M&Aなどが最近の関心の対象です。

学術と実務の交流を通じて、学会のさらなる価値向上に貢献していきたいと考えています。

【著書・論文】
  1. 『サステナブル経営と資本市場』日本経済新聞社、2019年
  2. 『グループ経営入門 第四版』税務経理協会、2019年
  3. 『ESG経営を強くするコーポレートガバナンスの実践』日経BP社、2018年
  4. 『成功するグローバルM&A』中央経済社、2007年
  5. 『格付けはなぜ下がるのか』日経BP社、2001年

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理事

マニエー渡邊 レミー
Remy Magnier-Watanabe

筑波大学 ビジネス科学研究 准教授
University of Tsukuba, Graduate School of Business Sciences Associate Professor

Knowledge management, Foreign direct investment (FDI), Subjective well-being at work, Blended learning.

JSMSジャーナルの存在をより広く英語圏に広めていきたい。学術と実務の交流を通じて、学会のさらなる。

【著書・論文】
  1. Magnier-Watanabe, R. (2019). Japanese investment location choice in the US: A home-country firm bandwagon effect. Asia Pacific Business Review, in press.
  2. Magnier-Watanabe, R., Benton, C., Uchida, T., Orsini, P. (2019). Designing jobs to make employees happy? Focus on job satisfaction first. Social Science Japan Journal, 22(1), pp. 85-107.
  3. Magnier-Watanabe, R., Lemaire J-P. (2018). Inbound foreign direct investment in Japan: A typology. International Business Review, 27(2), pp. 431-442.
  4. Magnier-Watanabe, R., Benton, C. (2017). Management innovation and firm performance: The mediating effects of tacit and explicit knowledge. Knowledge Management Research & Practice, 15(3), pp. 325-335.
  5. Magnier-Watanabe, R., Watanabe, Y., Herrig, H., Aba, O. (2017). Global virtual teams’ education: Experiential learning in the classroom. On the Horizon, 25(4), pp. 267-285.

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理事

山ア 京子

学習院大学経済学部 特別客員教授

専門は組織行動論であり、個人と組織の関係を不適合という視点から研究してきました。実務ではJICA専門家としてアジア諸国の大学のエグゼクティブMBAで人的資源管理を12年間指導していることから、今後は人的資源管理の国際比較に研究の幅を広げたいと考えています。

実務家が博士号を修得するまでは苦難の道でしたが本学会にはいつも背中を押して頂いたので、今後は恩返しができればと思います。

【著書】
  1. 山ア京子・平林正樹 (2018)『未来を拓くキャリア・デザイン講座』中央経済社.
【論文】
  1. 山ア京子(2019)「個人と組織の適合と不適合のダイナミクス―顧客志向による外部環境への適応―」神戸大学大学院博士後期課程博士論文.
【学会発表論文】
  1. 山ア京子 (2019) 「キャリア・トランジションを促す大学キャリア教育の効果−キャリア構築理論 (Career Construction Theory) に基づく定性的研究−」日本キャリアデザイン学会第16回研究大会 (pp. 142-145) 学習院大学(東京).
  2. Kyoko Yamazaki (2013) “Meditation effect of person-organization value fit under transitional economy: The case of Vietnam and Mongolia”国際戦略経営研究学会第6回全国大会 (pp.129-136) 新潟大学(新潟).
  3. Kyoko Yamazaki (2013“Person-Organization Value Fit under Asian Current Economic Conditions: The case of Vietnam & Mongolia”Labor and Employment Relations Association 2013 ASSA/AEA Annual Meeting (pp.45-64.) (サンディエゴ).

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